今こそ必要な人員を確保しよう！求人募集にはどんな方法がある？
労働力不足の時代、求人募集は悩みの種に
日本では少子高齢化による労働力不足が問題化しており、企業においては、人員の募集を行ってもなかなか集まらないケースも見受けられます。
人材募集の方法としては、ハローワークや求人サイトを活用する方法が一般的ですが、最近では、企業が直接人材募集を行う「ダイレクトマーケティング」にも注目が集まっています。
企業はどんな方法で求人募集を行っている？
採用において必要な人員を確保する方法については、独立行政法人 労働政策研究・研修機構が2017年に発表した「企業の多様な採用に関する調査」を参考にします。
同調査においては「中途採用の募集・採用方法」という調査項目がありますが、その調査結果より、採用方法の中で高い順に5つあげると以下の通りとなります。
（調査企業の全てを合計した数値、複数回答）
・ハローワーク：66.4％
・自社ホームページ：48.5％
・求人媒体（WEB媒体）：41.0％
・人材紹介会社：38.4％
・求人媒体（紙媒体）22.6％
従業員数が100人未満、100～299人、300～999人の企業はハローワークの利用が最も多いのに対し、1000人以上の企業では自社ホームページの利用が最も多くなっています。
また、企業の規模が大きいほど、「人材紹介会社」や「求人媒体（WEB媒体）」を利用する傾向がみられます。
参考：労働政策研究・研修機構 企業の多様な採用に関する調査
https://www.jil.go.jp/press/documents/20171226b.pdf
求人募集で広く利用されている方法は？
求人募集において広く利用されている方法としては、「ハローワーク」があげられます。ハローワークは求人数が多く、特にハローワークがある地域内の求人が充実していることが特徴です。
なお、求職者がハローワークを通じて就職活動を行う場合、ハローワークに出向く必要がありますが、遠方に住んでいたり、あるいは多忙でハローワークに足を運んだりすることができない場合もあります。
このことは、求人募集のチャンスをみすみす逃していることにもつながりかねません。
それをカバーするための方法としては「求人サイト」を利用して求人情報を掲載することがあげられます。求職者としては、自宅にいながら仕事を探せるため、手軽に就職活動を行うことが可能となります。
また、先の項目で、「求人募集は、1000人以上の企業では自社ホームページの利用が最も多い」ということについて言及しましたが、企業の規模が大きくなるほどホームページ上で検索されやすくなるため、求人募集の効果は高まりやすいといえるでしょう。
ダイレクトリクルーティングを活用しよう
求人募集を行う手段としてはさまざまな方法がありますが、少子高齢化によって労働力人口が減少している状況においては、一般的な求人募集では他社との差別化が図りにくくなるため、募集をしていても思うように人員が集まらない場合があります。
そこで、新たな求人募集の形として「ダイレクトリクルーティング」を検討してみましょう。
ダイレクトリクルーティングとは「求人募集を企業が直接行うこと」を意味し、ハローワークや求人サイトなど、求人募集において第三者を利用しない点が特徴です。
ダイレクトリクルーティングの具体的な活動内容としては、企業に適していると見込まれる人材に対して直接的に声を掛ける方法もありますが、そのほかのアイディアとしては、SNSを活用して求人募集を行う方法もあります。
SNSの企業アカウントにおいて多くの友達やフォロワーがいる場合、求人募集に関する投稿を行うと、その内容が広く拡散されやすくなります。
そのほか、インターンシップなど、採用イベントを開催することもダイレクトマーケティングの一環といえます。これらの活動を定期的に行いながら反響率をチェックし、比較的反響率が高い活動については、その活動を主力として行うと良いでしょう。
求人募集を行う企業にとって、これからの時代は厳しい環境といえますが、これまでの採用方法にこだわることなく、新たな形の採用方法を柔軟に取り入れていくことが、求人難を解決する切り札となるのではないでしょうか。
（画像は写真ACより）
