賛否両論で実施するか迷いがち！社員旅行は必要？不要？

社員旅行に対する意見は、社員によってまちまちに

社員旅行を実施すると社員同士の連帯感が強まるメリットがある一方で、貴重な休日をつぶしてまでは参加したいと思わないという意見もあり、社員旅行を開催する側としては、実施するかどうか迷いがちです。

社員旅行を実施するなら、あらかじめメリットとデメリットの両方について理解しておきましょう。

社員旅行のメリットは？

社員旅行を開催するメリットは、社員同士の交流が深まりやすいことです。

日常の業務では、部署内のメンバーと業務を進めていくことが一般的であり、他の部署のメンバーと業務を進めることは少なくなっています。

そのため、社員数の多い会社に勤務していても、他の部署のメンバーについては良く分からないことがほとんどです。

その点、社員旅行を行えば、部署を問わずに行動することが多いため、初めて会った社員同士で交流することができます。

そのほかのメリットとしては、離職率の低下につながりやすいことです。

離職率の低下を実現するためには、社内のコミュニケーションが活発な状態、いわゆる「風通しの良い状態」を維持する必要がありますが、風通しの良い状態を維持するために効果が期待できるのが「社員旅行」なのです。

社員旅行のように、社内で開催されるイベントに参加すると、気分転換になりやすく、参加した人たちとコミュニケーションを取りやすくなります。

一緒に働く仲間たちとの間で連帯感を持つことは大切なことであり、これこそが離職率の低下に一役買うことにつながるのです。

社員旅行のデメリットは？

一方、社員旅行のデメリットとしてあげられることは、幹事の負担が非常に大きくなることです。

社員旅行の幹事が行う主な業務としては、旅行の行き先や予算の決定、旅行代理店の選定、旅行中のスケジュール決定や社員への告知などがあり、社員旅行の実施までに多くの業務を処理しなければなりません。

しかも、社員旅行のための業務は、日常行っている業務の合間を縫って行わなければならないため、場合によっては多忙を極めてしまうこともあるでしょう。

そのほかのデメリットとしては、社員旅行の費用が積立金として毎月徴収される場合があることです。

社員旅行は、必ずしも社員全員が参加したいとは限らず、やむを得ず社員旅行に参加する社員にとっては、社員旅行費用が徴収されることに対し、不満を感じてしまうことも考えられます。

会社側が社員旅行費用を全額負担することが理想ではありますが、負担額が多くなると、社員旅行費用は会社の費用として計上できず、給料として計上されることがあります。

すると、給料として計上された分から税負担が発生してしまうため、社員旅行の一部費用については、税負担を防ぐために社員負担としているケースがあるのです。

中には社員旅行の参加に否定的な社員も

会社が社員旅行を企画しても、中には社員旅行の参加に否定的な社員がいる場合があります。

その理由としては、プライベートの時間が削られてしまうためです。社員旅行は主に休日に行われますが、社員の中には、「貴重な休日に会社の人たちと社員旅行に行きたくない」と考え、不参加を選ぶ人も少なからずいるものです。

また、社員旅行はプライベートの旅行とは異なり、自分の思い通りに行動できず、社会人としてのマナーを守らなければならないため、窮屈に感じてしまうことがあります。

特に、社員旅行では上司に対する気遣いが求められますが、宴会の席で上司と一緒にお酒を飲むことに対し、苦手意識を感じてしまう社員もいることでしょう。

このように、社員旅行の参加は単に疲れるだけと考えている人もいるのです。

社員旅行の実施は、社員同士の連帯感の強化など、メリットがある一方で、幹事の負担が重くなる場合や、あるいは社員旅行に参加したくない社員がいるなど、デメリットもあります。

社員旅行を実施する場合は、会社の実情に合わせ、メリットとデメリットを比較した上で開催するかどうかを決めると良いでしょう。

（画像は写真ACより）