企業は人材があってこそ！人材育成における経営者の役割とは？

企業を存続していくためにも人材育成は必要不可欠

企業が存在する目的は、社会に貢献すること、そして適切な利益を確保していくことです。社会貢献を果たすためにも、企業は末永く存続していく必要がありますが、そのためには人材育成が重要となります。

人材育成は現場の社員がメインで行う傾向にありますが、経営者は人材育成においてどのような役割を果たせば良いのでしょうか。

企業が求める人材像を明確にする

人材育成を行うにあたり、経営者が明確にしておくべきことは「求める人材像」です。

求める人材像は各企業によって異なります。例えば、時代の流れに的確に乗るために、積極的に行動する人材を求めたいと考える企業もあることでしょう。また、接客関連の企業では、積極性に加えて適切な配慮ができることを重視するかもしれません。

そのほか、製造業では良質な製品を開発するために、緻密さと執着心を持っている人材を求めることが考えられます。

このように、業種によって求められる人材像は異なりますが、同じ業種であっても経営者の考え方が異なれば、求める人材像は変わってくることでしょう。

企業経営において求められることはブレない軸を持つことですが、求める人材に関しても明確な軸を持つことが重要です。

人材育成について常に関心を持つ

また、人材育成において重要なことは、経営者自身も人材育成への関心を持つことです。

人材育成といえば、部下の直属の上司、あるいは人事部が主体で行うケースが多く、経営者自身が直接的に人材育成を行うケースは少ないのではないでしょうか。

しかしながら、経営者自身が直接的に人材育成を行うことは重要といえます。なぜならば、経営者は企業の方向性を明確に示したものである「経営理念」を理解しており、経営理念に沿った人材育成に取り組むことができるためです。

企業において成果を高めるためには、社内全ての社員、従業員が同じ方向を向いて業務に取り組むことが求められますが、従業員の方向性を合わせるためには経営理念の活用は有効な手段といえます。

人材を育成するための方法は多様ですが、企業の理念を伝えながら人材育成を行えるのは、経営者だからこそといえるのではないでしょうか。

人材の育成には「経営資源」が不可欠

企業において人材育成を行うためには、「経営資源」が不可欠です。人材育成における経営資源とは、人材育成を行う「人員」、人材育成を行うための「資金」が含まれますが、そのほかには、人材育成を行う「時間」も資源としてみなされる場合があります。

企業の運営においては「人員」、「資金」の経営資源はいずれも有限です。しかも資金の活用はコストの発生につながるため、優先順位をつけたうえで効率的に活用しなければなりません。

経営資源である人員や資金は、直接的に売上が上げられる部署に優先的に活用したいところですが、企業が末永く存続していくことを踏まえれば、人材育成に対しても人員や資金を有効活用すべきでしょう。

経営者は直近の売上を確保することに気が向いてしまいがちですが、経営者は直近の課題など、短期的な視野にとどまるのではなく、企業の将来像など、長期的な視点を持って業務にあたりたいところです。

それを踏まえれば、経営者自身が人材育成に経営資源を優先的に配分する重要性が理解できるのではないでしょうか。

経営者が人材育成について直接的に関わることは少ないようにも思われがちですが、むしろ、経営者が人材育成に関心を持つことは、長い目で見た場合重要であるといえます。

経営者が人材育成に対して関心を持つことによって、結果的に企業のレベル向上につながっていくことでしょう。

（画像は写真ACより）